1月6日、アメリカ連邦議会・上下両院の合同会議が開催されます。
アメリカと日本では、時差がありますので、合同会議の内容が判明するのは、
日本時間では1月7日の朝方になると思います。
合同会議において、マイク・ペンス副大統領(上院議長)が、
どのように議事進行をするのか注目されています。
いろいろな予測が行われています。
「ペンス副大統領は、選挙票の開封をせず州議会に戻す。」という案
(トランプ大統領陣営の弁護士ジェナエリス氏)
「選挙委員会を作って、10日間の間監査を行って、不正の有無を確認する。」
という案(テッド・クルーズ上院議員)
1月2日、テッド・クルーズ上院議員(テキサス州)率いる11人のグループは6日に合同会議で行われる完全な認定を延期して、不正が行われたとされる主張について、10日間の調査実施を求めています。
そのような中、YouTubeの「闇のクマさん世界のネットニュースch」で、
クマさんが、これまで聞いたことがない驚きの予測をたてていました。
●上院議員、下院議員から激戦州の6州(ニューメキシコ州も加えると7州)について「あまりにも多くの不正の証拠があるので、これらの州の票は除外すべき」とする異議がでる。
●異議が出たため、上院と下院がわかれて最大2時間の会議が設けられる。
●上院のミッチ・マコーネル氏、下院議長のナンシー・ペロシ氏がトランプ陣営に寝返って、上院、下院をそれぞれまとめて、激戦州6州(若しくは7州)の選挙票を無効にする。
●トランプ大統領が232票、バイデン候補が220票で、トランプ大統領が逆転。
●過半数の272票には、どちらの候補も到達していないが、過半数を超える必要性は、憲法にも法律にも記述が無い。よってトランプ大統領の再選が決まる。
クマさんが、上記のような予測をたてたのは、次のようなことからだそうです。
(以下の1~12は、クマさんの予測を要約させていただいたものです。)
1.ニューヨーク証券取引所 中国通信大手3社の上場廃止へ (1月3日の報道)
これは、トランプ大統領の11月の大統領令を受けて決まったことです。
1月11日には、3社の株式の取引が停止される予定でした。
2.ところが、1月4日には、ニューヨーク証券取引所は、中国通信大手3社の上場廃止を撤回。
ニューヨーク証券取引所は大統領令に反して撤回することなどできません。大統領令を撤回できるのは、大統領だけです。トランプ大統領が、大統領令を撤回したと考えられます。何故、このようなことが起きたのでしょうか。
3.共和党員でありながら、反トランプのミッチ・マコーネル氏が、トランプ大統領に対して、再選を支持する条件として、次のような3項目を提示したそうです。
(1)中共(中国共産党)にあと2年間の猶予を与えること。
(2)デカップリングを遅らせること(※)。
(3)2年間の中で、中共に内部再編を行わせること。
(※)アメリカが中共との関係を断つことを遅らせること。
マコーネル氏がこのような案を提示できるのは、中共がマコーネル氏に連絡をとり、このような条件を伝えたと考えられます。
4.中国通信大手3社の上場廃止は、中国にとって致命的であり、さらには中国石油大手3社の上場廃止にまで繋がる恐れがあり、中共は慌てたものと考えられます。
5.トランプ大統領は、大統領令、反乱法、戒厳令のどれも出すことができるので、1月6日の結果がどうなろうとも、中共がアメリカの選挙に介入した証拠は握っているので、いざとなれば、アメリカ軍が動き中共が壊滅するまで、とまらなくなります。少なくとも3700有ると言われている、中共の軍事基地が破壊されるまで、アメリカ軍は止まらなくなります。
6.しかし、トランプ大統領は、そのような荒々しい手は使いたくないと考えているようです。「憲法」と「法律」と「世論からの支持」の3つで再選をしたいと考えているようです。そのような想いがなければ、とっくに戒厳令、反乱法は出されているはずです。
7.一度上場廃止になってしまうと、株は紙くずになります。中共が支配する中国経済はボロボロになります。
8.トランプ大統領が勝つことは、はじめから決まっていてあとは、中共がどのような負け方を自ら選択するのかということだったのです。どのような負け方を選んだかは、上に書かれているマコーネル氏が提示した3つの項目です。
9.マコーネル氏が提示した翌日に、中国通信大手3社上場廃止の撤回が決まったのです。トランプ大統領が、中共の3つの提示案を了承したということです。
10.中共の誰が、マコーネル氏に連絡をしたのでしょうか。習近平氏は、脳動脈瘤の手術で入院中であること、マコーネル氏がつながっているのは、中共の習近平氏ではなく中共の江沢民氏であることから、おそらく江沢民氏が連絡をとったのだと考えられます。中共が滅ぶことだけは避けたかった江沢民氏が、習近平氏が動けないタイミングで連絡をとったと考えられます。
11.中共は宗教を否定していることからバチカンも敵に回しています。キリスト教圏の国々は中共の敵にまわります。2年間の猶予の間に、習近平氏は主席の座から引き下ろされることでしょう。江沢民氏の息のかかった人間が主席になり、アメリカには迷惑がかからないようにするのでしょう。
12.アメリカ国内では、もし戒厳令が出されていたら、潜伏している中共の関係者は一生牢獄行きとなります。しかし、今回は戒厳令を出さず、牢獄行きは免れる代わりに、2年間の間で、ゆっくりと引退させられていくことになります。
中共は、中国の国民だけでなく全世界に迷惑をかけています。中共は中国国民のための組織ではなく、中国共産党員のための組織です。子どもたちや孫たちのためにも、このような悪の組織は、即刻地球から無くなって欲しいと考えています。約束を守らない中共に対して、果たして2年間の猶予が与えられるのでしょうか。
【参考動画】「闇のクマさん世界のネットニュースch」
【運命の1月6日。あの男がバイデンを裏切る。】遂にアメリカ大統領選挙に決着が着く。あの男がDSのユダとなりトランプ陣営に寝返る。延期は無い。
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